「定年後も働きながら年金を受け取るなんて、実はそんなに簡単じゃないんです」。60歳を迎えて「老後のお金」について考えるとき、在職老齢年金という仕組みを聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
しかし、仕組みをよく知らないまま受給を始めると、「思ったより年金額が少ない！」「こんなはずじゃなかった…」と後悔するケースも。
そこで今回は、在職老齢年金を“損せず”賢く受け取るためのポイントを、体験談を交えながら分かりやすく整理してお伝えします。読んだあとには、「あ、こうすればいいんだ！」と納得できるはずですよ。
在職老齢年金とは？ 基本をおさらいしよう
まず、在職老齢年金は「60歳以上で厚生年金に加入しながら働いている人が受け取れる年金」という位置づけです。しかし、ひと言で「年金がもらえる！」と喜んでしまうのはちょっと待ってください。実は、給与やボーナスなどの収入額に応じて、支給される年金が一部カットされる（減額される）仕組みになっています。
50万円の壁とは？
具体的には、2024年時点で給与（総報酬月額相当額）＋年金の合計が50万円を超えると、超過分の1/2が年金から支給停止になります。通称「50万円の壁」とも言われ、想定より収入が多い月があると、せっかくの年金が目減りしてしまうことがあるのです。
2025年以降の改正の可能性
さらに、2025年にはこの支給停止調整額が62万円に引き上げられる予定という情報もあります。パッと見ると「収入がもっと高くても大丈夫になるの？」と思いがちですが、高収入になればなるほど年金の調整額が大きくなるリスクも。法改正の動きは常にアンテナを張って、最新情報をチェックしたいところですね。
経験者が語る！リアルな成功・失敗エピソード
「在職老齢年金をもらうなら、働き方や収入の調整が大事」と言われても、実際にどうやって調整すればいいのかピンとこない方もいるでしょう。そんなときには、体験者の声が参考になります。
体験談1：ボーナス月をうまく調整
ある60代の男性Aさんは、月給35万円に加えて老齢厚生年金で20万円を受給していました。合計55万円となり、50万円の壁を超えていたため、このままでは年金が減ってしまう状態。そこで、Aさんは「ボーナス月の給与を少し抑える」対策を実行。結果的に年間を通じて“50万円の壁”を突破しないように調整でき、年金減額を回避しました。
体験談2：「繰下げ」ができると思ったら…？
一方、別の60代女性Bさんは、「特別支給の老齢厚生年金でも繰下げ受給ができるはず」と思い込み、高い給与を維持したまま受給を先送りしようとしました。しかし、特別支給分の老齢厚生年金には繰下げが適用できず、予定していたプランを修正せざるを得なくなったそうです。最終的には人事部に相談し、働き方と給与のバランスを再調整することで年金の大幅減額を防ぎました。
注意すべきポイント4選
1. 毎月の給与とボーナスの動きを意識する
何より大切なのは、「月ごとの収入総額」をしっかり把握することです。月給が大きくなくても、ボーナスや臨時収入がドンと入ると、一気に合計が上振れしてしまいます。とくに「ボーナス月に年金が減るなんて知らなかった！」という声は少なくありません。
ワンポイントアドバイス
- ボーナスが多い月は、基本給を少し抑える交渉をする
- 副業がある場合は、収入タイミングを調整してみる
といった方法が、結果的に年金減額を避ける鍵になることもあるのです。
2. 繰下げ受給は全ての年金に適用できるわけではない
働きながらの年金受給が気になるとき、「年金を後ろ倒しにして、あとでもらえば増額されるんじゃ？」と考える方は多いでしょう。確かに、一般的な老齢基礎年金や老齢厚生年金は繰下げ受給を選択できるケースがあります。しかし、特別支給の老齢厚生年金には繰下げ受給ができないため、知らないでいると「思ったより得をしなかった！」となりがちです。
3. 65歳以上でも注意が必要
65歳になると、老齢基礎年金と老齢厚生年金の両方が支給開始するため、より受け取れる額が増えるイメージがあります。しかし、老齢基礎年金は高収入でも全額支給される一方で、老齢厚生年金部分は引き続き在職老齢年金の調整がかかる点に気をつけましょう。
4. 専門家への相談・情報収集はマスト
年金制度は改正の動きが頻繁にあり、数字やルールがコロコロ変わります。したがって、「役所や年金事務所に相談しておく」「ファイナンシャルプランナーや社労士などの専門家にアドバイスを仰ぐ」といった行動が、意外と時短につながります。収入や勤続状況など、ひとりひとり異なる事情を踏まえて具体的なシミュレーションをしてくれるので、まずは一度問い合わせてみることをおすすめします。
損しないもらい方のヒント
1. 収入そのものをコントロールする
「働き方」を変えることは、在職老齢年金の減額を免れるうえで有効な手段です。フルタイムでガッツリ稼ぐより、シフトや時短勤務に切り替えて年金をフルで受け取るほうが、トータルではプラスになる場合があります。
- 例：「フルタイムだと年収がオーバーして年金が減額される。それなら週4日の時短勤務にして、年金とのバランスを最適化するほうが得だった」
2. 収入を分散・タイミングをずらす
もし副業や一時的な報酬があるなら、その受け取りタイミングを分散させる方法も考えられます。同じ月にまとめて支払いを受けると合計額が膨らみ、年金減額のリスクが増すため、可能であれば複数の月にわけて計算上の合計を抑えるとよいでしょう。
- 例：「副業の振込を2か月に分けてもらうことで、1か月あたりの収入を減らし、50万円の壁を回避した」
3. 年金そのものを繰り下げる（ただし種類に注意）
前述のとおり、繰下げは「通常の老齢基礎年金や老齢厚生年金」に対しては効果的ですが、「特別支給の老齢厚生年金」には適用されません。もし、65歳以降に受給を始める老齢年金であれば、繰下げ受給を検討するのはアリです。最大70歳まで繰り下げれば、受給額が大幅に増える可能性があります。
4. 税金・社会保険の負担を意識する
収入が増えれば年金だけでなく、税金（所得税や住民税）や社会保険料の負担も増加します。結果として手取り収入は思ったほど伸びないケースもあるため、「税制優遇を受けられる制度の利用」や「扶養の範囲内での勤務」に注目してみるのも一案です。
具体例で見る「ちょっとした工夫」の威力
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ケース1：パートタイムへ切り替え
60歳で定年退職した後、再雇用でフルタイムを続けていた男性Cさんは、年金減額に直面。そこで週3日勤務のパートタイムに切り替えたところ、年金はほぼ全額支給されるようになり、「働くペースもゆったりして、身体的にもラクになった」と話しています。 -
ケース2：65歳まで繰り下げ受給
在職中に十分な収入があるときは、「今すぐ年金をもらうより、繰り下げた方が得かな？」と考える人も。実際に、会社員として65歳まで働く予定だった女性Dさんは、「繰り下げ受給」で65歳以降の年金額を増やしました。退職後の生活資金にゆとりができ、老後への安心感につながったとのことです。 -
ケース3：副業収入を別口座に振り込む
もう少し踏み込んだテクニックとして、副業の収入を別の時期に振り込み、月ベースの合計額を抑える方法も試されています。特に、季節的に一時的な副収入がある方は、その収入が集中する月だけ年金が大きく減額されるリスクを回避できたという声があります。 -
ケース4：税金・社会保険料の節約を意識
「なんとなく年金を受給し始めたら、税金が思った以上に高くなって手取りが増えなかった」というのはありがちな話。そこで、経費として認められるものを活用したり、生命保険料控除など各種控除をフルに使ったりと、節税策も並行して行うと、トータル収支が改善することがあります。
まとめ：上手な調整があなたの年金を守る
60代で在職しながら受給する老齢年金は、一見「働きながら年金ももらえて、ラッキー！」と感じますが、給与や賞与の額によっては年金が減ったり、場合によっては支給停止になることもあります。特に「50万円の壁」や「2025年以降の支給停止調整額の引き上げ」が気になる方は、以下を意識してみてください。
- 収入をこまめに確認・調整する
- ボーナス時期や副業収入のタイミングをずらす
- 65歳以降の繰下げ受給を検討する（ただし特別支給分は適用外）
- 税金や社会保険料の影響も忘れずにチェック
- わからないときは専門家や年金事務所に相談する
大切なのは、事前にしっかりシミュレーションを行い、「いくら働くとどれくらい年金が減るのか」を具体的に把握しておくことです。収入と年金のバランスを最適化することで、結果的に心身の負担を抑えながら豊かなセカンドライフを送ることができます。
人生100年時代とも言われるいま、60代はまだまだ元気に働ける年代。でも、だからこそ「年金の仕組み」を上手に利用して、長い目で見たときに損をしないよう、じっくり計画を立ててみませんか？ 今日が、その第一歩になるかもしれませんよ。
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